日米戦争の歴史と対立の構造をわかりやすく解説

1941年12月7日、真珠湾攻撃。この日を境に、日本とアメリカは全面戦争に突入しました。

しかし、なぜ太平洋を挟んだ二つの国が激突することになったのでしょうか。

実はその答えは、アメリカの建国時代にまで遡ります。両国の対立は偶然ではなく、地理・資源・安全保障という構造的な要因が積み重なった結果でした。

今回は、政治学者ジョージ・フリードマン氏の著書『来るべき日本との戦争』の視点も交えながら、日米がたどった道を検証していきます。

アメリカは建国直後から「敵の排除」を国策にしていた

1776年、アメリカは東海岸の13州を基盤に独立しました。

しかし、その周囲にはイギリス領・フランス領・スペイン領が広がっていました。全方位を潜在的な敵に囲まれた状態です。

アメリカはこの脆弱な状態を脱するため、北米大陸から敵をすべて排除するという方針を取りました。

カリフォルニア割譲からわずか1年後にゴールドラッシュが発生。テキサスでも無尽蔵の石油が発見されます。

19世紀末には西部開拓が完了し、北にはカナダ、南にはメキシコ。どちらもアメリカに挑戦する力はありません。

陸上の脅威は完全に排除されました。

モンロー主義と海軍力──アメリカの「次の課題」

北米は安全になりましたが、南米にはまだ列強の植民地が残っていました。

そこでアメリカが打ち出したのがモンロー主義です。

ただし、この時点でアメリカには決定的に不足しているものがありました。海軍力です。

2回のイギリスとの戦争で、海からの攻撃に反撃できなかった苦い過去がありました。

この弱点を克服する転機となったのが米西戦争です。スペインに勝利し、キューバ、プエルトリコ、フィリピン、グアムを獲得。同時期にハワイも併合しました。

日本はなぜ海軍大国になったのか

日本は大陸と海で隔てられた島国です。歴史上、大陸の戦争からは常に安全な状態にありました。

あのモンゴル帝国でさえ、日本の侵略には失敗しています。

ところが19世紀、太平洋の反対側から巨大なアメリカの軍艦がやってきました。ペリーの来航です。これを機に日本は海軍を創設し、軍拡を推し進めることになります。

日本にとって最も重要だったのは朝鮮半島です。

朝鮮は本土の喉元に位置しており、ここに敵国の軍隊が駐留すれば日本の生存に関わります。朝鮮を中立化するために、まず宗主国だった清を追い出し、次にロシアを排除する必要がありました。

日米対立の始まり──資源輸入と太平洋の覇権

日露戦争後、日本は確固たる海軍力を築きました。1905年時点で日本海軍は戦艦6隻。対してフィリピンの米海軍はわずか1隻。

この時点ではお互いを脅威とは見なしていません。むしろ共通の敵ロシアに対抗する味方でした。

しかし、この友好関係は共通の敵ロシアがいなくなった頃から静かに悪化していきます。

その原因は日本の工業化でした。

1910年、ある日本人記者がこう予言しています。

アメリカの「オレンジ計画」──対日戦争のシナリオ

1911年、日露戦争からわずか6年後。アメリカは日本との全面戦争を想定した「オレンジ計画」を策定します。

ここで思わぬ問題が発生します。第一次世界大戦中、日本がドイツ領ミクロネシアを占領したのです。

ミクロネシアは、ハワイ→ミッドウェー→グアム→フィリピンを結ぶ米海軍の補給路のすぐ脇にありました。日本がここを支配すれば、いつでもアメリカの補給路を監視・寸断できます。

アメリカにとってこれは死活問題でした。

そこでパリ講和会議で提案されたのが委任統治制度です。表向きは植民地の一方的搾取を防ぐための仕組みですが、真の狙いは「宗主国による軍事利用の禁止」。つまり日本による南洋諸島の軍事拠点化を防ぐことでした。

ワシントン軍縮会議──束の間の均衡

島々の要塞化には莫大な費用がかかりました。米海軍は1億5000万ドルを要求しましたが、議会が承認したのはわずか6分の1。

アメリカは外交で解決する道を選びます。これは日本にとっても歓迎すべき動きでした。際限のない軍拡競争は日本も望んでいなかったからです。

第一次大戦で疲弊したイギリスも同様でした。

ロンドン軍縮会議の失敗と満州事変

しかし、この均衡はすぐに修正を迫られます。各国がそれぞれ異なるニーズを抱えていたからです。

日本が大型巡洋艦を求めた理由は切実でした。

1930年のロンドン軍縮会議では、総排水量比率は対米60%から67%に引き上げられたものの、肝心の大型巡洋艦は相対的に少なくされてしまいました。

十分な海軍力を確保できなかった日本は、海軍に頼らずに資源を安定供給できる場所──満州に活路を見出そうとします。

満州の限界と南方進出への転換

満州は戦略的には重要でしたが、資源面では大きな限界がありました。

1931年、関東軍が独断で満州を占領し満州国を建国。政府内には反対意見もありましたが、日本軍は満州にとどまり続け、中国との長い戦争に発展していきます。

アメリカにとって、日本が中国で泥沼にはまるのは必ずしも悪いことではありませんでした。日本が消耗するならばむしろ好都合。日中両国に武器を売り、劣勢の中国には戦争資材も提供しました。

ドイツがオランダを占領すると、日本はオランダに石油の大幅な輸出増と管理権を要求。太平洋をめぐる緊張は、いよいよ臨界点に近づいていきました。

日米対立は「構造的に避けられなかった」

ここまでの流れを振り返ると、日米の衝突は偶発的なものではなかったことがわかります。

政治学者ジョージ・フリードマンは1991年に「日米は20年以内に再び戦争する」と予測しました。その予測自体は外れましたが、国家間の「永遠の友好」は存在しないという彼の指摘は、歴史が証明しています。

国家の関係は、地理・資源・安全保障の構造によって決まります。感情や文化的な親近感だけでは、その構造を乗り越えることはできません。